私たちは働く人たちがWell-being(良い状態)でいることを第一に考える
ウェルビーイングファーストな会社作りを支援しています。
働く人の事を最初に考える
働く人の調子が良くなる
仲間からも社会からも選ばれる
会社の調子もグンと良くなる
提供サービス
1.組織診断
組織診断 & ロードマップ作成

解決する課題
組織を良くしたいけれど、知見もないし何からやればいいかわからない。ウェルビーイングな組織になるための具体的な施策を知りたい。
サービス内容
ウェルビーイングな組織を作るためのフレームワークを用いて組織診断を行い課題を明確にし、行動計画を作成します。
2.組織開発
ウェルビーイングカンパニー構築支援

解決する課題
会社をよりウェルビーイングな組織に変えて職場の雰囲気を改善したい。自社にあった人材、顧客から選ばれるようになりたい。
サービス内容
ウェルビーイングな組織を作るための知見を提供し、自社に組織開発チームを構築することで自走状態を目指します。
3.人材開発
ウェルビーイングマネージャー育成

解決する課題
プレイヤー気質から抜け出せない。部下を潰してしまう。マネジメントに自信がない&経験がない。体系的に学びたい。マネージャーを育成したい。
サービス内容
ウェルビーイングな組織づくり欠かせないマネジメントスキルを1on1&集合研修受講することで理解/習得を目指します。
事業内容・メソッド
幸福優位性
トップの重要性
企業姿勢を重視
上司との関係性
特長
1. 独自手法を開発

当社は五年以上の歳月をかけて組織を研究及び実務を通し汎用性の高いオリジナルのフレームワーク・メソッドを開発しました。
JUST Aはウェルビーイングな組織の構築方法を初めて体系化し紹介している企業です。
2. 選ばれる企業になる

当社の組織開発手法は従来の組織内部に対する視点だけでなく、社内外へのブランディング・マーケティング視点を含んでいます。
そのため社情報発信にも重きを起き、マネジメント改革から売上を伸ばす手法を提案しています。
3. 実践者が直接支援

私たちは研究者ではなく実践者です。自社のコンサル領域以外での実務及び多数のクライアントワークの中で経験した汎用性の高い知見を提供しています
そのため実践経験のないコンサルとは違い、実践者の視点から具体的な提案を行います。
4. 具体的で実践できる

当社の各サービはどれも体系化されており、豊富なテンプレートも用意していますので、具体的ですぐに実践できます。
まずは素早く真似る。そこから自社に合わせて改良していくことで実現可能性を大幅に高めています。
サービス提供方針
1. ウェルビーイングな関係性を大切にしています。
当社の理念として、仕事を通して私たちに関わる人々(顧客はもちろん、自社従業員を含め)がウェルビーイングな関係性になれるかどうかを非常に重要視しています。
そのため当社はクライアントのとの相性を大切にしており、ご連絡をいただく際には事前にセミナー/WEBサイト等で当社が発信している情報、方針、考え方に納得していただいてからご依頼をお願いしております。
2. 品質を保持するために案件数は限定してお受けしています。
限りある時間の中で最大限の成果を出すためにも案件数は限定してお受けしております。具体的には工数が必要となる伴奏型のコンサルティングサービスについては年間10社までとさせていただいております。そのためご依頼いただいてから実際に仕事をお受けする前に時間を要する場合がございますがご理解、ご協力をお願い致します。
3. 明朗会計で透明性の高いサービスを提供し、顧客の自走をゴールとします。
当社のポリシーとしてコンサルティングサービスのゴールは「顧客の自走」だと考えています。知見を提供している以上、クライアント自身がその知見を獲得し自走できるよ うになるのは当然の結果だと考えます。そのため一般的なコンサルティング会社が提供している月額顧問契約は行っておりません。また顧問契約は固定費負担となるだけでな く契約そのものが不明確になりがちです。当社のサービスはすべて期間、回数、内容、料金がすべて明確にし、契約延長を迫ることもございません。
4. 顧客の成果に貢献できうると判断した案件のみをお受けします。
満足度が高いサービス提供を心がけているため事業特性、組織体制を鑑みた上で成果に貢献できうると判断した案件のみをお受けしております。
5. 組織開発コンサルは経営者の強い意向の上、お申し込みをお願い致します。
組織開発コンサルのサービスのお申し込みに関しては経営者の強い意向の上お申し込みお願い致します。
組織変革にはトップの強いコミットメントが絶対に必要です。経験上、トップの強い覚悟がなければ組織改革の成功はありえません。そのため弊社のサービスで最大の成果をあげるためには経営者自らが本気になって能動的に取り組むことが必要です。サービスの問い合わせに関しては代表の方以外もお受けしておりますが、申し込みがあった段階で経営者の意向、そして当社のサービス対する理解と共感があったと判断して対応させていただきます。